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爆発物検査対象を減らす！フォワーダーのための梱包チェックリスト
航空輸送において、貨物の安全性を確保するための爆発物検査がますます厳しくなっています。特に、非KS貨物（Known Shipperの認定を受けていない貨物）は、航空会社や税関による厳格なチェックを受けるため、輸送スケジュールの遅延や追加コストの発生が避けられません。
フォワーダーとしては、こうした検査の負担を最小限に抑え、スムーズな輸送を実現することが求められます。そのカギとなるのが、「適切な梱包」です。適切な梱包を行うことで、爆発物検査をスムーズに通過できる確率が上がり、開封検査のリスクを大幅に減らすことが可能になります。
では、どのような梱包をすれば良いのか？ ここでは、爆発物検査対象を削減するための梱包チェックリストを紹介します。貨物の梱包時にこのリストを活用することで、検査対象になるリスクを低減し、輸送コストやスケジュールのトラブルを防ぐことができます。
爆発物検査対象を削減する梱包チェックリスト
１．X線検査をスムーズに通過する工夫
X線透過性の高い梱包材を使用している？
→金属製コンテナや木箱よりも3層ダンボールがおすすめ。
内容物がX線で識別しやすいように配置されている？
適切に仕切りを設け、密度の高い物が一箇所に固まらないようにする。
不要な二重梱包を避けている？
X線検査時に中身が不鮮明になる厚すぎる梱包をしていない？
２．開封検査リスクを減らす工夫をしている？
貨物情報と梱包が一致している？
インボイス・パッキングリストの内容と実際の貨物に相違がない？
貨物のマーキングが明確である？
HSコードや品名、取り扱い注意事項が適切に表示されている？
規制対象品（危険物やバッテリーなど）を正しく申告している？
リチウム電池などの特定の品目は、適切な書類とラベルを準備済み？
関連情報：リチウムイオン電池の新規制（IATA DGR 66版、UN 3551, UN 3552）
３．検査後の再梱包の負担を軽減できる？
再梱包しやすい梱包材を使用している？
木箱ではなく、開封後の再梱包が容易な3層ダンボールを使用している？
緩衝材が過剰でない？
開封時に不要な取り出し作業が発生しないように適切な緩衝材を使用している？
封緘方法が適切？
開封検査後に貨物の安全性を維持できるよう、テープや結束バンドで封かんしやすくしている？
４．保管や取り扱いの効率を考慮している？
積み付けやパレットの適正サイズを守っている？
フォワーダーや空港の倉庫で扱いやすいサイズで梱包されている？
貨物は安定している？
倒れやすい・転がりやすい形状になっていないか？
燻蒸処理が不要な梱包材を使用している？
- 燻蒸処理が不要な梱包材を使用している
- 木箱ではなく、国際輸送に適した3層ダンボールを選択している？
５．貨物の適正な固定と輸送中の安全対策
貨物が適切に固定されている？
箱の中で貨物が動かないように、緩衝材や仕切りを適切に使用している？
重量バランスが取れている？
重い物は底に、軽い物は上に配置し、重心の偏りを防いでいる？
積載強度が適正か？
輸送中の衝撃や圧力に耐えられるよう、強度が十分な梱包をしている？
６．貨物の識別・追跡がしやすい？
適切なラベルを貼付している？
「Fragile（取扱注意）」「This Side Up（上向き指定）」などの指示ラベルが明確に貼られている？
追跡番号やバーコードが明確に見える位置にある？
検査や積み替え時に迅速なスキャンができるよう、目立つ場所に配置されている？
７．梱包材の国際基準への適合
国ごとの梱包規制を確認している？
EU、米国、アジア各国の輸入梱包規制（特に環境基準）に適合している？
関連情報：2026年8月以降：EU包装・包装廃棄物規則（PPWR）
湿気・温度変化への耐性がある？
長時間の輸送環境に適応できる防湿処理や耐候性のある材質を使用している？
８．非KS貨物の事前申告と書類準備
貨物情報の事前登録が済んでいる？
フォワーダーが事前に貨物の内容を確認し、税関や航空会社への申告が適切に行われている？
関連書類（MSDS、原産地証明書など）が適正に準備されている？
特に化学品や電池関連商品は、必要な安全データシート（MSDS）や規制対応の書類が整備されている？
このチェックリストが重要な理由
爆発物検査対象になると、以下の問題が発生します。
- 輸送の遅延：検査待ちにより、予定のフライトに間に合わない可能性がある
- 追加コストの発生：検査手数料や開封検査後の再梱包費用が増加する。
- 貨物の破損リスク：検査時の開封・再梱包が不適切だと、破損の可能性が高まる。
予めトラブルの芽を摘み取り、適切な梱包をすることで、これらのリスクを大幅に削減することが目的です。
このチェックリストをもとに、貨物の梱包を見直すことで、非KS貨物の検査対象を減らし、フォワーダーの業務負担を軽減できるでしょう。
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