知識ゼロからの食品の輸入手続き

食品を輸入するときは、税関の許可を受けるために、厚生労働省から「食の安全確認」を受けます。税関は、輸入予定の食品の安全性の確認がとれた後、輸入許可をします。もし、食品に何らかの問題があれば「全量破棄」などの命令を出します。

そこで、この記事では、食品の輸入手続きに関する基礎知識をご紹介していきます。

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海外の食品を輸入したい！

海外の食品を輸入して日本国内に販売するときは、どのような手続きが必要なのでしょうか？　まずは、食品を輸入するために必要な資格や手続きを確認していきます。

この記事は、約20000文字で構成しています。また、内容等も幅広く取り扱っているため、記事の前半と後半に分けて紹介しています。前半は、超初心者向けの解説、記事の後半は一般レベルの解説をしています。ご自身のレベルに応じてお選びください。

超初心者向けレベル・食品輸入の全体像

海外から「食品」を「商売目的」で輸入するときは、食品検疫所に「食品届」が必要です。このとき、次の2つの観点で考えます。

1. 何が食品に該当するのか？
2. 商売目的とは何か？

食品とは、食品の他、食品に触れる全ての容器、包装物等を指します。例えば、次の物が食品です。

• 食べ物
• 食品を入れる容器
• 食品が触れる可能性がある機械類
• 幼児向けのぬいぐるみ

特に幼児向けの品目は見落としやすいので要注意です。また、商売目的とは「自分自身が輸入して食べる目的以外」の全てが該当します。業務用はもちろんのこと、サンプル品でも多数に配ることが前提の場合は食品届が必要です。

輸入時に食品届が必要であるのかは、上記２つの観点で考えましょう！

相談先と手続き方法

食品届は、輸入地を管轄する食品検疫所が担当します。ここでは、輸入前の「事前相談」から、実際の申請や検査等まで、様々な問い合わせができます。

「こういう食品を輸入したい！」と考えたら、まずは「輸入できる食品か？」を検討することからスタートします。その検討のステップで最初に相談するべき所が「食品検疫所」です。もしくは、お付き合いがある通関業者やミプロなどでも良いでしょう。

■要チェック→輸入予定の食品は、輸入基準を満たす物なのか？

実際に食品の輸入手続きをするときは、直接、ご自身で食品検疫所に申請をするか、通関業者に代行を依頼できます。通関業者に依頼する場合は、通関料の他、別に手数料（食品届申請料）が発生します。また、どちらの場合も、輸入者が食品届に必要な書類を準備をします。

食品届の申請と税関手続き

食品が届く七日前の時点から、輸入地を担当する食品検疫所に対して、食品届の申請ができます。できるだけ早めの手続きがポイントです。食品届を申請すると、書類審査が行われて、必要であれば、他の書類を求められたり、食品に対して実施検査が行われたりします。

少し難しく聞こえますが、審査官の指示通りに書類をそろえていけば、クリアできます。ただし、初回輸入は、必ず小規模にします。万が一、輸入不許可でも、最小限のダメージになるからです。

この他、税関に対して輸入申告をします。つまり、税関と食品検疫の２つの機関から審査を受けます。税関は、関税徴収の観点。食品検疫所は、食品安全の観点から審査をします。

税関の審査と食品の審査の２つが終わると、輸入許可が下りて、輸入食品を受け取れます。なお、どちらの申請手続きも通関業者に依頼をすれば、代行してくれます。

小規模食品輸入の実例

では、実際の食品輸入の流れを確認してみましょう！　一つの方法として国際郵便を使い食品の輸入をするときの流れを紹介します。

1. 気になる食品が見つかる。
2. 食品検疫所にざっくりと輸入可否を確認
3. ある程度okであれば、海外サイトに問い合わせをして、食品届に必要な情報を取得する。
4. 輸出者に成分リストや製造工程書などを作成してもらい、食品検疫所に相談をする。
5. 検疫所と相談をしながら、書類を仕上げる。
6. 貨物到着の七日前から、輸入地を管理する検疫所に「食品届」を提出する。
7. 貨物到着後、実際に検査や追加資料の提出などの審査される。
8. 検査が決まれば、指定分析機関に依頼をする。
9. 分析結果が出て基準を満たせば食品届申請は終了
10. 同時に税関から輸入許可が下りる。

いかがでしょうか？　以上が食品を輸入するための簡単な流れです。より詳しく知りたい方は、ここから先の記事をご覧ください。専門機関に相談を希望する方は、通関業者又は、ミプロが便利です。

HUNADEの問い合わせ先はこちら！

「一般レベル」食品の輸入に必要な手続きと資格

特別な品目（酒）を除き、食品を輸入する上で必要な資格はありません。商売目的なのか？　個人使用目的なのか？　の線引きをすることで、誰でも輸入はできます。

商売目的とは、輸入した食品により一円でも利益を上げる行為。一方、個人使用目的とは、有償・無償問わず、ご自身だけが楽しむ輸入です。また、無償であっても、多数の人に配る物も食品届の対象です。判断のポイントは….

「仮に有害な食品であっても、自分が被害を受けるだけで済むのか？」

です。ここに分岐点があり、基本は個人使用目的か、商売目的に線引きがあります。

この記事は、商売目的での輸入を前提にします。

食品の輸入手続きは…..

1. 海外の食品製造者から必要な書類（原料表など）を仕入れて、
2. 日本側の輸入地を管轄する食品検疫所に上記の書類と食品届を提出し、
3. その後、食品検疫所の確認が済んだら、税関からの輸入許可がおりる。

という流れを辿ります。以降の文章でこれらの詳しい説明をしていきます。

食品届とは？

海外の食品を輸入するときは、その安全性について十分に確保しなければならないと規定されています。また、食品の輸入者とは、実際に日本に食品を輸入する者であり、関税法95条の税関事務管理人は対象外とされています。

第三条　食品等事業者（食品若しくは添加物を採取し、製造し、輸入し、加工し、調理し、貯蔵し、運搬し、若しくは販売すること若しくは器具若しくは容器包装を製造し、輸入し、若しくは販売することを営む人若しくは法人又は学校、病院その他の施設において継続的に不特定若しくは多数の者に食品を供与する人若しくは法人をいう。以下同じ。）は、その採取し、製造し、輸入し、加工し、調理し、貯蔵し、運搬し、販売し、不特定若しくは多数の者に授与し、又は営業上使用する食品、添加物、器具又は容器包装（以下「販売食品等」という。）について、自らの責任においてそれらの安全性を確保するため、販売食品等の安全性の確保に係る知識及び技術の習得、販売食品等の原材料の安全性の確保、販売食品等の自主検査の実施その他の必要な措置を講ずるよう努めなければならない。

根拠法の引用元：E-GOV

また、食品届の必要性については、次の条文が根拠になっています。

第二十七条　販売の用に供し、又は営業上使用する食品、添加物、器具又は容器包装を輸入しようとする者は、厚生労働省令で定めるところにより、その都度厚生労働大臣に届け出なければならない。

根拠法の引用元：E-GOV

これらの根拠法に基づき、食品を輸入する場合は…..

税関に対して「私は○○国から○○を○○個輸入。日本で禁止されている食品添加物も含まれておらず安全です。税関の輸入許可を受けるために「確認」をお願いします！」と、書類上で伝えます。

さらに、食品検疫所に対して「○○の国から○○を輸入予定。食品の成分リストと加工工程は次の通りです。審査をお願いします」＝これが食品届

と、２つの機関に申請をして、審査を受ける必要があります。両方の審査に合格すると、税関から「輸入許可」がでて、食品を輸入できます。

ただし、食品の輸入＝「食品届（他法令の確認）」ではないです。以下、3つの観点により必要性がかわります。

1. 輸入する食品が食品衛生法上の「食品」の定義に当てはまること
2. 商売目的で輸入すること（不特定多数の方に無償で配ることも該当）
3. 食品届が不要な食品

１．「食品」の定義に当てはまること

食品衛生法の「食品」とは、次の内、いずれかに当てはまる物と定義されています。この定義から外れる物は食品届の提出は不要です。例えば、医薬・医療機器、医薬部外品に該当する物などです。

食品衛生法の対象	意味
すべての食べ物	口に入れるすべての食べ物を指します。ただし、医薬品、医療機器、有効性及び安全性の確保等に関する法律に含まれる物は除外される
添加物	食品を製造・加工をするときに添加する物
器具	飲食物を入れる器。又は製造、加工、運搬、保管、陳列などをするときに食品に触れる可能性があるすべての器具や機械。（除外：農業・水産業における食品の採取の用器具）
容器包装	食品・添加物を入れ、又は包んでいる物。
おもちゃ	食品衛生法第62条第一項に規定する物 １．乳幼児が口に入れる可能性がある物→ぬいぐるみなど ２．乳幼児用アクセサリー、ブロックがん具、ボール、ままごと用具、知育がん具、つみき、電話がん具、人形、うつし絵、起き上がり、おめん、折り紙、がらがら、動物がん具、人形、粘度、乗り物がん具、風船、粘土など

こんな物も食品届の対象

２．商売目的で輸入すること

上記の「食品」の定義に当てはまる物でも輸入目的が「個人使用」のときは規制の対象外です。

• 個人使用＝自分自身で食べるために輸入すること。かつ使用範囲が限定されていること
• 商売目的＝規模・金額の大小に関わらず、販売するために輸入すること

個人使用にはならない例：

• • 無償で知人にあげる。
  • 友達と共同で輸入する。
  • 不特定多数の人に無料・有料で配布

３．食品届が不要な食品や物

その他、食品届が不要なケースには、次の物があります。

1. 乳幼児以外を対象とするおもちゃ
2. 添加物、器具、容器包装、おもちゃの「原材料」
3. 食品衛生法4条の器具及び容器包装に該当しない機械、器具、容器
4. 食品として販売しないことが明らかな食品
5. 例１．個人用、試験研究、社内検討、展示用、サンプル品
6. 例２．10キロ以下の食品
7. 例３．輸入された全量が再輸出される物
8. 例４．医薬品、医薬部外品
9. 例５．輸入貿易管理令別表1に規定された食品
10. 原塩（食用でない岩塩）、食用油脂（製造工程を経ることが前提）、コプラ、粗糖、粗留アルコール（製造用）、糖蜜、麦芽、ホップ

輸入食品を考える4つのポイント

ここまでの説明で食品とは何を指すのか？　また、食品届が必要なケースを確認してきました。ここから先は、輸入食品を検討するポイントを確認していきましょう！

1. 食品の規格基準に合っている？
2. 添加物の使用基準、医薬に該当する成分は含まれていない？
3. 厚生省の監視強化リストに入っていない？
4. 食品の製造者が過去に衛生上の問題を犯していない？

１．食品の規格基準に合っている？

まず日本で食品に定めている「規格基準」にあうことが条件です。つまり、「食品の体をなしているのか？」という観点で考えます。具体的には、一般成分規格と個別成分規格の２つで考えます。

詳しくは厚生省の規格基準をご覧ください。

２．添加物、農薬、放射能の使用基準

一般的に、食品の中には、様々な添加物が含まれています。これらの添加物は、日本では禁止にしていたり、使用量が制限されていたりするものがあります。また、医薬に分類される成分もNGです。

輸入予定の食品成分と次のリストを照合します。この確認の結果、「単なる食べ物」であることを証明します。また、このときの注意点は、パッケージなどに効果や効能を標榜すると、一発でアウトになるため、あわせて注意します。

主なチェック項目

• • 食品の中に禁止されている添加物は入っていない？
  • 認められている添加物でも、その使用基準を守っている？
  • 成分の中に「医薬」に該当する物は含まれていない？
  • 食品の展示スペース、ポップ、パッケージなどに、効果や効能を標榜していない？
  • 残留農薬の基準は規定以下？（0.01ppm以下）（指定食品のみ）
  • 放射線やカビの混入は？（指定食品のみ）

その他、品目別の審査ポイントはこちらをご覧ください。

• • 添加物りスト
  • 医薬品とみなす成分
  • 効果・効能を標榜限り食品とみなす成分
  • 残留農薬のポジティブリスト
  • 食薬区分リスト

農薬成分例

２，４，５－Ｔ	クマホス	ジメトリダゾール	フラルタドン
イプロニダゾール	クロラムフェニコール	ダミノジッド	プロファム
オラキンドックス	クロルプロマジン	ニトロフラゾン	マラカイトグリーン
カプタホール	クロルスロン	ニトロフラントイン	メトロニダゾール
カルバドックス	ジエチルスチルベストロール	フラゾリドン	ロニダゾール

放射線、カビなど

食品例	基準値
ミネラルウォーター類	10Bq/kg
原料に茶を含む清涼飲料水
飲用に供する茶
乳児の食品	50Bq/kg
上記以外の食品 （乳等を除く。）	100Bq/kg

３．検査強化リストにされていない？

厚生省は、日本に初めて輸入される食品や、過去の食品検査において食品衛生法を違反している可能性が高い物について、輸入の監視強化をしています。食品を輸入するときは「監視強化対象の国または、商品ではないのか？」なども確認します。もし、監視対象になっていると、命令検査が輸入の都度必要になったり、モニタリング検査にあったりする可能性が高いです。

監視強化対象になっている食品は「輸入食品監視指導計画」の中で詳しく紹介されています。

４．過去、食品衛生上の問題を起こしていない？

食品検疫所は、過去の輸入データをすべて記録しています。そのため「この製造者の食品は、食品衛生法に違反している可能性が高い」ことを把握しています。仮にその監視対象の製造者が作った食品を輸入しようとすると、後述する命令検査やモニタリング検査に当たりやすくなります。外国から食品を輸入するときは「誰が製造しているのか？」も重要です。

違反情報の把握は、厚生省の違反事例発表のページで確認できます。。

実際に貨物が到着してからの手続きをすると、万が一のトラブルの際に大きな痛手を負います。食品検疫所は、輸入者から提出された食品届や関連資料に目を通して、輸入を認めるのか判断します。このとき、書類上では判断が難しいときに、食品検査をします。

食品検査のときは、輸入者が費用を負担して、食品検疫所の指定検査機関に成分分析（後述）をお願いします。この成分分析の結果は、食品検査機関から食品検疫所に通知されます。通知された内容に問題がなければ、食品検疫所から「食品輸入の届け出済証」が発行されます。輸入者は、この発行された食品輸入届出済証を税関へ提出します。

1. 命令検査
2. 自主検査（指導検査）
3. モニタリング検査

１．命令検査

日本に輸入したときに「違反率が高い食品について定めている検査」です。命令検査に指定されている物を輸入するときは、輸入の度に必ず検査を受けなければなりません。これは、輸入者が過去にどれだけの実績があったとしても関係ありません。検査をするかの判断基準は「命令検査対象の貨物であるか」の一点だけです。ここに入っていれば、必ず検査対象です。

この事実を踏まえると、まずは輸入する物が命令検査にあたる貨物であるかを確認する必要があります。もし、命令検査の対象貨物である場合は「検査費用を支払っても」ビジネスとして成立するのかを考えてください。命令検査に指定されている貨物は「全量破棄命令」が下されるリスクも大きいと言えます。

２．自主検査（指導検査）

初回に輸入する場合や、ある一定の頻度につき、食品検疫所から「貨物の検査をするように指導」されます。指導と書いてありますが、強制だと考えてください。自主検査を行う場合は、次の二つの方法があります。

1. 本貨物による検査
2. 外国検査機関による検査」です。

いずかの方法で検査を行い「検査成績書」を入手します。輸入者は、この成績書を提出することによって、次回以降、同じ食品を輸入するさいに、検査成績書を提出すれば、食品審査が緩和されます。

３．モニタリング検査

これは、日本へ輸入されている食品の情報を国が把握するために、スポット的な検査をするものです。他の２つの検査のように貨物を留める力はありませんので、仮にモニタリング検査になったとしても、そのまま貨物を日本の国内市場へ流すこともできます。

ただし「モニタリング検査になったら、貨物を留めておいた方が良い理由」で説明することになりかねないため、試験結果前の貨物の搬出は、おやめになった方がいいです。

根拠法：食品衛生法28条

食品検査する人と費用は？

食品の輸入検査は、多くの場合、食品検疫所（厚生省）の指定検査機関が見本を持ち出し許可を得て保税地から持ち出し、分析して、日本の食品の規格基準に合致するのかを確認します。

食品検査の費用の内、モニタリング検査は、無料でできます。国が統計データを取得する目的のため、その費用までを輸入者が負担する必要はないからです。輸入者が負担する検査は、命令検査または、自主検査のどちらかの検査です。

どちらの場合も検査自体は、食品検疫所がするのではなく、食品検疫所から認定を受けている分析業者が行います。検査費用は、検査する貨物と、検査項目によって異なります。もし、食品検査になったときは、分析業者へ依頼をして、必要な費用を聞きます。ちなみに、この食品検査は、通関業者経由で頼むと、マージンをのせられる可能性があるため、ご自身で指定されることをお勧めします。

食品検査機関に電話をして「〇〇の国から、○○という商品を輸入したら、●●検査になった」と伝えれば、必要な費用などを教えてくれます。通関手続きを業者に依頼するなら、見本持ち出し許可などの手続きに関して、自分が手配した食品検査機関と連絡を取り合うように伝えます。そして、食品分析代金の請求書は、通関業者経由ではなく、あなたの会社へ直接請求してもらうようにします。これで無駄なマージンを防げます。

無事に食品に関する検査が終わると、登録検査機関から食品検疫所に試験結果が送信されます。食品検疫所は、この試験結果が食品の規格基準に適合していれば、食品届け出済証を発行して、食品届を終えていることを証明してくれます。あとは、この書類を税関に提出すれば、他法令の確認（食品届）ができ、輸入許可に至ります。

参考情報：
・お肉を輸入するさいの自主検査は、一件当たり2万円～5万円
・日本食品分析センターさんなどは、この検査費用をざっくりとホームページで公開

食品検査に不合格になると？

食品の検査を受けた結果、食品衛生法の基準を満たさない場合は、どのようになるのでしょうか。大きく分けると、次の三つの内、いずれかを選択します。

1. 1. 積戻し又は破棄すること
   2. 食用以外の用途に使用すること
   3. 保税中に処理加工をして、食品衛生法上、適法な物にすること

積戻しとは、輸出国にそのまま返送すること。破棄とは、食品を「ゴミ」として処分することです。（専門の業者による処分）その他、食品衛生法上の要件に合致するように加工する等の方法もございますが、かけられるコストと時間などの関係から「全量破棄」をする場合が多いです。つまり、食品を輸入する場合の最悪のパターンは「商品代金＋船賃＋破棄代金」の負担です。

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